投稿日：2024年11月28日/更新日：2024年11月28日
女性向け風俗店を起業したい！必要なモノや経営メリットをわかりやすく解説
当記事はPRが含まれています
- 男性が女性を接待する”女性向け風俗店”を起業したい！
- 女性向け風俗店のメリットって何？
最近よく聞く女性向け風俗店について、気になっている方も多いのではないでしょうか？
今回は、女性向け風俗を経営するメリットやデメリット、起業するために必要なモノなどについて解説します。
これから女性向け風俗店を開業しようと思っている方はぜひ参考にしてくださいね。
女性向け風俗とは？
女性向け風俗店とは、女性のための風俗店のことです。
女性のお客さまに対して男性のキャストが性的サービスやデートといったサービスを提供します。
女性用風俗の男性のキャストは一般的に「セラピスト」と呼ばれ、お店のコンセプトによって20代から50代のさまざまな男性が在籍。
女性向け風俗の特徴としては、男性向け風俗と違っておしゃべりやいちゃいちゃして過ごすことで癒しを求めるお客さまが多いという点です。
女性向け風俗店は高い関心が寄せられている
Google Trendsの以下の表を見ても分かるように、2004年から現在にかけて徐々に「女風」キーワードに高い関心が寄せられています。
女性向け風俗のトレンドは右肩上がりですが、男性向けの風俗とは違って、まだまだ認知度は低い状況といえます。
言いかえるならば競争相手も多くないことから、女性向け風俗を経営するのは絶好のチャンスだといえるでしょう。
女性向け風俗の種類
主な女性向け風俗には以下のものがあります。
- 出張ホスト（デリホス）
- 性感マッサージ
- 添い寝やカウンセリング
- レズビアン向けデリヘル
出張ホスト（デリホス）は、気になるキャストを選んで本物の恋人のように食事やデートを楽しんだり、自宅やホテルなどで性的サービスを受けたりする風俗です。
一般的に女性向け風俗に在籍しているのは男性のキャストですが、中にはレズビアンの女性向けのデリヘルもあります。
性感マッサージは、男性のセラピストがマッサージのサービスを提供する風俗ですが、店舗を持たないことが多く、女性の自宅やホテルなどでサービスを提供します。
また、女性のお客さまの中には性的サービス以外の癒しを求める人もいることから、ホテルのベッドで雑談をしながら添い寝をしてくれるサービスや、カウンセリングサービスを提供しているお店もあるのです。
女性向け風俗を経営する3つのメリット
女性向け風俗を経営するメリットには以下のものがあります。
- 競合が少なく勝ちやすい
- 男性セラピスト・キャストを集めやすい
- 客単価とリピート率が高い
それぞれについてもう少し詳しく見ていきましょう。
競合が少なく勝ちやすい
女性向け風俗の最大のメリットは、男性向け風俗と比べて競合が少なく勝ちやすいという点です。
女性の潜在的なニーズに対して競合が少ないことや、起業するエリアによっては同業種が存在しないこともあるので、認知度が高まるまでは独占状態で経営できるかもしれません。
男性セラピスト・キャストを集めやすい
男性セラピストやキャストを集めやすいのも、女性向け風俗のメリットの1つです。
そのため、ホームページやSNSで募集をかけるだけで応募する男性を見つけることができます。
客単価とリピート率が高い
女性のお客さまがよく利用するのは120分コースで、一般的な料金相場は15,000円〜20,000円ほど。
そのほかにも指名料やデート代、交通費などといった費用も女性のお客さまが支払う仕組みになっています。
また、女性のお客さまは気に入ったキャストが見つかればリピート率が高いので、しっかり稼ぐことが可能です。
デリ女性用風俗の起業に必要なモノ
デリヘル用風俗の起業に必要な書類には以下のものがあります。
- 無店舗型性風俗特殊営業届出書
- 営業の方法を記載した書類
- 事務所賃貸借契約書及び使用承諾書
- 事務所の図面
- 住民票
- 待機所の賃貸借契約所及び使用承諾書（待機所を設ける場合）
- 待機所の図面（待機所を設ける場合）
これらの書類をそろえて、お店を開業する管轄の警察署へ提出します。
中でも「無店舗型性風俗特殊営業届出書」の提出は重要で、この書類を提出しないで営業をすると無許可営業とみなされ摘発の対象となることに注意してください。
提出する書類については、管轄エリアによって必要な書類も異なるため、あらかじめ管轄の警察署で確認しておいた方がよいでしょう。
また、必要な書類の作成が面倒に感じたならば、風営法が得意な行政書士に丸投げするのも1つの方法です。
女性向け風俗を経営する2つのデメリット
女性向け風俗を経営するデメリットを以下に記載します。
- 法律を守らないと処罰の対象になる
- 集客するための広告サイトが少ない
それぞれについてもう少しくわしく見ていきましょう。
法律を守らないと処罰の対象になる
派遣型の女性向け風俗は「無店舗型性風俗特殊営業」と定義されていることから、法律にのっとって営業をしないと処罰の対象になります。
女性向け風俗で特に気を付けないといけないことは以下の4点です。
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これらは「風営法」や「売春防止法」に記載されている内容ですが、それ以外に管轄する警察署によって取り締まりの内容が異なることもあります。
そのため、詳しい内容については管轄の警察署に確認をとるのがおすすめです。
集客するための広告サイトが少ない
男性の風俗と比べて女性向け風俗は、集客するための大手広告サイトが少ないというデメリットがあります。
対策としては店舗のサイトを作成しつつ、大手広告サイトではなくSNSを利用すること。
SNSをどのように利用すればよいか分からないという人は、外部の専門家に相談してみるのもよいでしょう。
まとめ
女性向け風俗は、潜在的なニーズが高いのに対して店舗数がまだ少ないため、これから起業する人にとってはチャンスといえるでしょう。
ですが、男性向け風俗と比べると、集客するための広告サイトが少ないため、しっかりとブランディングをしなければなりません。
SNSやマーケティングをしっかり行えば、成功の道が開けるでしょう！